看護必要度Iの30％以上は200床以上で8割超 四病協調査

四病院団体協議会（四病協）は20日、「重症度、医療・看護必要度」（看護必要度）に関する調査結果を公表した。200床以上の病院で看護必要度Iの患者割合が30％以上なのは8割超だった。【松村秀士】

看護必要度に関する調査結果について説明する日本病院会の島副会長（20日）

調査結果は、同日の総合部会後の記者会見で日本病院会の島弘志副会長が明らかにした。

四病協は3月19日から5月25日にかけて、加盟団体の会員病院のうち、急性期一般入院基本料（旧一般病棟入院基本料）の届け出を予定している病院や、地域包括ケア病棟入院料（入院医療管理料）を届け出ている4445病院を対象に調査を実施。回答した病院の2017年10月から12月までのEF統合ファイルとHファイルを使って、看護必要度I・IIの患者割合を集計した。集計対象は582病院。

その結果、200床以上の病院で、17年10月から12月までの看護必要度Iの該当患者割合が「30％以上」だったのは全体の84.0％。「27％以上30％未満」は7.8％、「21％以上27％未満」は6.4％だった。

また、200床未満の病院のうち、看護必要度Iの患者割合が「30％以上」なのは47.1％だった。「21％以上26％未満」は19.2％、「27％以上30％未満」は13.5％、「15％以上21％未満」は10.6％。

一方、200床以上の病院で、看護必要度IIの患者割合が「25％以上」だったのは77.8％で、「17％以上22％未満」は7.8％、「24％以上25％未満」は5.9％だった。

200床未満の病院で、看護必要度IIの患者割合が「25％以上」なのは49.5％。「17％以上21％未満」は14.9％、「22％以上25％未満」と「12％以上17％未満」は共に11.5％だった。

200床未満の病院では、看護必要度の患者割合に経過措置が設けられている。

■18年10月以降の届け出予定、最多は「急性期一般入院料1」

調査では、2018年10月以降の届け出予定の入院料も聞いたところ、急性期一般入院基本料で最も多かったのは「入院料1」（67.4％）で、「入院料5」（12.8％）がこれに次いだ。

　　
出典：医療介護CBニュース