新生児・小児の輸血療法、個々の症例に応じた配慮を 厚労省、
「血液製剤の使用指針」改定を通知

厚生労働省は、「血液製剤の使用指針」の改定を医療機関に周知するよう都道府県などに通知した。新生児や小児に対する輸血療法について、個々の症例に応じて配慮をするよう求めている。【松村秀士】

同指針は、日本輸血・細胞治療学会が作成した「科学的根拠に基づいた小児輸血のガイドライン」に沿って今年3月に改定された。

改定版では、小児一般に対する血液製剤の投与基準について十分なコンセンサスが得られていないほか、新生児や小児は多様な病態を示すことから、輸血療法を行う際は「個々の症例に応じた配慮が必要」と追記した。

また、母体のサイトメガロウイルス抗体の有無が確認できていない状態で胎児や新生児に輸血用の血液製剤を投与する場合は、サイトメガロウイルス抗体陰性の輸血用血液製剤の投与を推奨することとも付け加えた。

さらに、すべての出生児は生まれてから数週間、生理的な要因で赤血球が減少するほか、場合によっては貧血症状を起こすこともあると指摘。また、特に早産児は、循環する血液量が少なく、貧血がより早期に強く現れる傾向があることにも留意するよう呼び掛けている。

新生児・小児への赤血球液については、従来の指針で採血後2週間以内のものを使用するとしていたが、改定版では採血後2週間未満のものを使用することが「望まれる」とした。

早産児で生後数日以内の新生児、より高い血小板数の維持を

改定版には、新生児・小児に対する血小板濃厚液の投与の留意点も追記した。新生児や小児に投与する場合は、さまざまな臨床状況を勘案する必要があり、個々の症例によって投与の必要性や量などを考慮するよう要望。特に早産児で、生後数日以内の新生児に関しては、より高い血小板数を維持することを推奨している。

出典：医療介護CBニュース